オープンイノベーションに苦労していませんか？

上司から、オープンイノベーション推進や産学連携などのミッションを与えられて、
何から手をつければいいのかわからない為、
進め方やオープンイノベーション支援サービスについて
ご相談を頂くケースがあります。

そこで今回は、オープンイノベーションのポイント及び
オープンイノベーション支援サービスの活用ポイントをご説明致します。

オープンイノベーションとは

では、そもそもオープンイノベーションとは何なのでしょうか？

こちらのコラムにも記載しましたが、
オープンイノベーションとは、ヘンリー・チェスブロウ教授が提唱した考え方です。
チェスブロウは、オープンイノベーションについて、下記の様に語っています。

• 企業の内部と外部のアイデアを有機的に結合させ、価値を創造すること
• イノベーションを促進するための知識の移入と移出の意図的な活用のプロセス
• 組織境界をまたぐ意図的な知識の流れの管理を含むイノベーションプロセス

つまり、上記の様にオープンイノベーションとは、
外部のアイデアを活用した価値創造プロセスであると定義できます。

イノベーションの流れ

イノベーションは「やりたいこと（Will）」か「できること（Seeds）」を基点に始まります。

「やりたいこと（Will）」から「できること（Seeds）」に落し込む流れがマーケットインであり、
「できること（Seeds）」から「やりたいこと（Will）」を考える流れがプロダクトアウトになります。

「やりたいこと（Will）」と「できること（Seeds）」は、直接的には繋がりません。
そのため、各々を繋ぐために「課題（Needs）」に落し込む必要があります。

この「課題（Nees）」に落し込む事が非常に重要であり、
オープンイノベーション支援サービスを活用する際にもポイントとなります。

オープンイノベーション支援サービスの分類

オープンイノベーション支援サービスにはどのようなものがあるでしょうか？

近年、オープンイノベーションブームもあり、様々な支援サービスが出てきました。
オープンイノベーション支援サービスは、下記4つに分類されます。

展示会

昔からあるやり方であり、自社のシーズや製品やサービスを展示します。

サービス提供者は、場の提供及び集客のみを行います。

そのため展示方法にもよるが、多くは閲覧者がシーズから機能を理解し、
自分のニーズとマッチしているか（課題解決に使えるか）を判断します。

交流会

様々な企業などを集め、自社の課題や技術を相互に意見交換し、
交流を求める方法です。

銀行や保険会社などをはじめ、自治体なども積極的に実施しています。

サービス提供は、場の提供のみを行います。

こちらも交流会の参加者の能力に依存していることが多く、
自社の課題整理や技術を機能に落し込んでいることが少ないため、
次につながるケースは少ないです。

マッチングサービス

マッチングサービスは、2010年代中ごろから急速に増えてきたサービスです。

マッチングサービスには大きく2種類あります。

1. ニーズを提示し、シーズを持っている企業が手を挙げる
   ※民間企業が提供しているケースが多い
2. シーズを提示し、ニーズを持っている企業が手を挙げる
   ※大学などが提供しているケースが多い

マッチングサービスの提供者は、場の提供を主に行います。

また課題整理などに関しては、
サービス提供側の担当者によるスキルに依存しているケースが多く、
自社の課題整理や技術を機能に落し込んでいないと
次につながるケースは少ないです。

アクセラレータプログラム

アクセラレータプログラムも2010年代中ごろから急速に増えてきたサービスです。

自社が提供できるリソースとテーマ・課題などを提示し、
シーズを持っている企業が手を挙げます。

アクセラレータプログラムの提供者は、場の提供を主に行います。

また課題整理などに関しては、
サービス提供側の担当者によるスキルに依存しているケースが多く、
自社の課題整理や技術を機能に落し込んでいないと
次につながるケースは少ないです。

オープンイノベーション支援サービスの活用ポイント

ではどの様にオープンイノベーション支援サービスを使い分ければよいのでしょうか？

使い分けのポイントは、下記の表に示すように
「ニーズの有無」、「課題・機能の明確化」、「シーズの有無」について
自社がどの状況にあるかによって変わってきます。

まとめ

本コラムでは、オープンイノベーション支援サービスのパターンと
活用ポイントについてご説明しました。

これらのサービスを使いこなすには、
課題や機能が明確になっていることがポイントとなります。

弊社では、イノベーションアーキテクチャモデルを活用して、
課題や機能を明確にする支援も行っています。
ご興味をお持ちの方は、資料請求をお申し付け下さい。